若くてもバリアフリー住宅は必要?

バリアフリー住宅は老人のためだけではなく、子供の家庭内事故を防止する役に立つのも事実です。

とは言え、バリアフリー住宅の主な対象者はやはり高齢者。加齢によって環境適応能力が低下した後でも、 早い時点からバリアフリー住宅を導入していればスムーズに生活を続けることができる可能性が高まります。以下は加齢時に起こり得る身体、行動の特徴です。

• 歩幅が狭くなり、すり足になるため、小さな障害物にもつまづきやすくなる。
• 筋力の低下等により立ったり座ったりの動作が困難になる。
• 関節が弱くなるため、低い姿勢での作業等が困難。
• 聴力低下により高い音等が聞き取りにくくなる。
• 平衡感覚が低下するため、ふらつきやすくなる。
• 視力が低下するため、明るいところでまぶしさを感じ、暗い場所がよく見えなくなる。
• 体温調節がしづらい。
• ケガ等からの回復力が低下する。

バリアフリー住宅を設計する際には上記のような高齢者の身体機能低下を考慮することが第一のポイントとなります。また、全ての人にこれでOK、というバリアフリー対策はない、という事を認識することも大切かもしれません。早期にバリアフリー住宅の建築を考える場合、「とにかくバリアフリー」というだけなく、将来的な拡張性を考える必要があるかもしれません。高齢者とバリアフリーについては以下のホームページが充実しています。参照：株式会社レック研究所、バリアフリーに対応している住宅なら、ミサワホームのバリアフリー設計等があります。

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