働く女性の住宅購入

今回のテーマは「働く女性の住宅購入意向に関するアンケート」。
仕事が忙しく、日々自分の時間を作ることもままならない。その上、結婚・出産によって自分のライフスタイルが大きく変動するかもしれないという不安を抱える未婚女性。仕事と家庭の両立の中で、肉体的にも精神的にも大きな負担がかかっている既婚女性。そんな働く女性たちは、自らの「住宅」に対してどのような価値観をもっているのだろうか。既婚・未婚別や年代別に分析することにより、働く女性たちの「住宅」に対する意識を探った。
今回の調査は8月8日〜8月12日で行い、首都圏（東京都、千葉県、埼玉県、神奈川県）に在住の25歳〜49歳の職業を持つ女性1081人【以下、（）内は既婚者の割合。25〜29歳が20.3%（32.0%）、30〜34歳が19.9%（46.0%）、35〜39歳が20.1%（46.5%）、40〜44歳が20.2%（57.8%）、45歳〜49歳が19.6%（53.3%）】から回答を得た。
現在の居住形態を全体でみると、「賃貸住宅」が42.7%、「親族（配偶者除く）所有の家」が22.9%、共有名義を含む「自己所有」が22.4%と、自己所有派は、全体の2割強にとどまった。
これを既婚者（パートナーと同居を含む）と未婚者（離婚・死別を含む）で比較すると、既婚者の自己所有比率は、年代があがるにつれて段階的に上がっている一方で、未婚者は、「40〜44歳」の層で飛躍的に自己所有率が増加している。このことから、未婚女性は40歳を境に住宅購入に踏み切る傾向があることがうかがえる。また、その上の「45〜49歳」の層では、「自己所有派」（40.4%）が「賃貸派」（36.4%）を上回っている。